昨年の原油価格の暴落、年明けのチャイナショック、イギリスのＥＵ離脱、今回のアメリカ大統領選挙など、以前よりも相場が確実に不安定になっています。
ジョージ・ソロス氏やジム・ロジャーズ氏など多くの著名投資家が、次の金融危機を予測しています。
２００８年から８年間も一直線に株価が上昇していたことを考えると、何らかの調整を予想しない投資家の方が少数でしょう。
しかし、暴落を必要以上に心配する必要はありません。
金融危機は個人投資家にとって資産を倍増するチャンスでもあります。とくに業績回復株投資家にとっては、数１０年に一度の買い時になります。
何が起きるか予め想定して、冷静に対処することができれば、脱サラへの道も確実に近づきます。
リーマンショック２、量的緩和バブルとは？
次の金融危機はリーマンショック２、もしくは量的緩和バブルの崩壊と呼ばれる可能性が高いです。
リーマンショックの時にアメリカの大統領になったオバマは、戦後最高額となる７８７０億ドル（７８兆円）もの予算を組み、金融機関の救済を始めました。
危機が消え去ったわけではなく、借金をすることでその場しのぎの対応をしただけです。
その後は中央銀行に大量の紙幣を発行させて市場にバラまきます。
２００８～１０年に行ったＱＥ（大規模な量的緩和）では１兆７２５０億ドル、２０１０～１１年で行ったＱＥ２は６０００億ドルです。
これらの借金はいずれアメリカ市民が税金として支払うお金です。
リーマンショックで５～１０倍のリターン
個人投資家は市場の暴落をそれほど悲観視する必要はありません。むしろ投資家を短期間でリッチにしてくれる市場の生理的現象です。
２００８年に１００年に一度と世界的金融危機が発生しましたが、その時に日経平均は１２０００円から６０００円台に急落しました。
わずか数カ月の間で、市場平均が２分の１です。多くの個別銘柄も大暴落しています。
株式投資の基本は、株価が安い時に買って、高い時に売るですが、この時は多くの投資家がバーゲンセールで株を手放します。
しかし後から振り返って株価をみると、これは大きな間違いだったことがわかります。
２０１０年には１万円台まで回復し、２０１３年には１万３千円、２０１５年には２万円台まで株価は上昇していきます。
２００８年の最悪の時に株に投資していたら、リスクの少ない市場平均でさえ３倍ものリターンを手にしていることがわかります。
個別銘柄であれば、５～１０倍のリターンを手にしていてもおかしくありません。
リーマンショック時に本格的に投資を始めた人は、いまごろ億万長者になっている人も少なくありません。
株は逆張りが面白い
著者は１９６１年から経済記者、証券営業を経て株式評論家として独立し、５０年以上にわたって投資の世界に携わっています。その間、個人投資家や経済誌、証券専門紙の読者、証券会社の顧客、投資家養成学校の生徒と接してきました。
長い間投資に身を置く著者によると、玄人顔負けの好成績を残している投資家は以下のような手法を用いています。
「大きな成功をしているのは、人気株に業績の一時的悪化や悪材料が出て高値から何分の一かに値下がりした後をじっくり買い下がって、業績の好転や好材料出現を待つという長期投資をする人」
長期の逆張り投資家を指します。
リーマンショックのような金融危機が起きると、すべての個別銘柄が業績回復株になります。
事業の業績が好調な株も市場全体に漂う悲壮感に負けて、大きく株価を下げます。
ここで重要なのは、株価が大きく下げた時に企業を分析するのではなく、暴落が来た時に備えてあらかじめ分析しておく必要があります。
大恐慌になってもビジネスモデルは堅調なのか、それとも業績が大きく落ち込むような軟弱なビジネスモデルなのか。
業績の悪化は一時的なものなのか、それともビジネスモデルの崩壊を意味するのか。
堅調なビジネスモデルであれば、株価が大きく下げれば定期的に買い支えていけばいいだけです。
リーマンショック級の大恐慌になると、市場は一生元に戻らないと判断して株価さえ見ることを辞めてしまいます。
そういう状況だからこそ、業績が落ちていない企業でさえ大きく株価が下落します。
業績回復株の手法
金融危機や経済の崩壊を必要以上に警戒する人が多いですが、長期投資家にとってはそれほど心配する必要はありません。
近い将来発生するだろう危機を予測して分散投資をする必要も、手持ちの株をすべて売り払う必要も一切ありません。
長期投資家であれば、１０～２０年持ち続けることを前提に株を買っているはずです。
金融危機が発生して株価が暴落したら、何もせずにじっと待ち、市場が落ち着いてきたら定期的に株を買い増ししていけばいいだけです。
いつが底値になるかわからない以上は、一度に大量に買う必要はありません。
大底だと思い一気に買ってしまうと、そこからまた急激に下がる可能性もあります。
もしも、暴落に備えるためのキャッシュがなければ、生活水準を落として節約をする必要があります。
いつ暴落が起きるかわからないことを考えると、手持ちの株を売って現金を用意するのは間違いです。
来年起きるかもしれないし、もしかしたら来年も再来年も起きない可能性もあります。
株式投資は宝くじや競馬などのギャンブルと違います、事前にカードを引く必要は一切ありません。事象が起きてから行動すればいいだけの話です。
大暴落の時に相場を楽しめないのであれば、投資には向いていない性格です。
投資で資産を増やすよりも、銀行貯金でお金をコツコツ貯めた方がお金は増えていきます。
暴落に弱い銘柄と強い銘柄
大暴落に巻き込まれやすい企業の特徴というのは、当然ながらあります。
大不況が発生すると、真っ先に人々は財布の紐が固くなり、贅沢品やサービスの購入を控えます。
自動車や住宅は典型的な例です。財布の紐が固くなると、多少年代の落ちの車でも我慢して乗り続けます。
不況から数年経ち、給料が再び上昇を始めると、車を買い替えるようになります。
車ほど贅沢品でなくても、エステとかマッサージとか、高級な美容院とか、生活になくても良いものほど業績は乱降下します。
逆に、社会を支える電力や通信などのインフラ、主食のお米や調味料などは、どれだけ財布の紐が固くても庶民が買わないといけないものは強いです。
リーマンショックのような暴落は、普段買う事ができない高値の優良企業などですら買うチャンスに変わります。
大暴落時に注目するべきは、ＰＥＲです。
ＰＥＲ（株価収益率）とは、時価総額÷純利益で求められる値です。
ＰＥＲが低ければ低いほど、会社が稼ぐ利益に対して株価が割安であるといえます。
暴落に準じて、株価がどれだけ割安になったかを教えてくれます。
