セミリタイアしたサラリーマン投資家
2017年夏にセミリタイアし、海外と日本のデュアルライフを目指します

もし株式市場が暴落したときに、そのときに投資家はどう行動するか

 

早く株式市場が暴落してくれないかなと期待しつつも、世界の株式市場はまだまだ堅調に推移しています。

 

シェールガス革命に支えられるアメリカ株市場、不動産バブルに支えられる日本株市場、期待できるものはそれほどないと見ています。

 

経済界では評価が高いトランプ氏ですが、アメリカの金利が上昇したらどうなるかはわかりません。

 

投資家であれば、暴落してから手を考えるのではなく、暴落する前に事前にどう行動するのかを考えておく必要があります。

 

金融危機が訪れた時に、株式市場で何が起きるのか頭の中でシミュレーションしておけば、それほどパニックになることはありません。

 

また、自分の考えと実際に起きたことを冷静に分析することによって、投資家としてひとつ上のレベルへ成長することができます。

 

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12大事件でよむ現代金融入門

 

 

まずは、過去の危機について学ぶことが重要です。

 

正確に未来を予想することは誰にもできませんが、過去を学ぶことによって未来を想像することができます。

 

<目次>

第1章 ニクソン・ショックの衝撃 現代が“金離れ”したとき

 

第2章 累積債務問題に発展した中南米危機 原油が世界をかき回す

 

第3章 プラザ合意の落し物 強いドルはアメリカの国益?

 

第4章 ブラック・マンデーの悪夢 リスク・マネジメントの始まり

 

第5章 日本のバブル崩壊から失われた20年へ 邦銀の凋落が始まった

 

第6章 ポンド危機に始まった欧州通貨危機の深刻 ヘッジファンドの台頭と通貨制度の脆弱さ

 

第7章 P&Gなど事故多発によるデリバティブズの挫折 金融工学の暴走とリーマン危機への伏線

 

第8章 アジア危機に始まった新興国の連鎖破綻 新興国リスクとドル依存体制の限界

 

第9章 凄まじきITバブルとその崩壊 「ニューエコノミー」という幻想と変貌する金融機関

 

第10章 リーマン危機への連鎖 アメリカ型金融モデルの崩壊

 

第11章 ギリシャ危機でユーロ絶体絶命の日々 問われ続ける共同体理念

 

終章 終わらないフラジャイル・ワールド 次なる震源地はどこに?

 

もしもアメリカの金利が大きく上昇したらどうなるか

 

1980年以降、高金利時代から低金利へとシフトしてきました。

 

低金利時代は株式市場を押し上げる効果があります。長期国債から社債へ、社債から株式へとリスクの高い方へお金が流れていきます。

 

低金利時代はリスクが嫌いな国債保有者を、よりリスクの高い株式市場へと誘導します。


長期国債は元本が保証され、最もリスクが少ないといわれる金融商品です。国債を保有しても、銀行に預けるよりもマシ程度の少しの金利しか付かないのであれば、国債を保有するインセンティブは少なくなります。

 

インセンティブを失った国債の次に好まれるのは、次にリスクが少ない社債です。しかし、社債購入者が増えると社債の金利も低下します。社債保有者は、以前と同じ金利を手にすることができません。

 

そして、行きつく先は株式や不動産など、よりリスクの高い金融商品になります。

 

世界各国の先進国による量的金融緩和は、この流れをより一層強くしました。

 

アメリカの長期国債の金利が上昇すると、元々リスクを取りたくない投資家の多くは、株を手放し再び国債へと向かっていきます。

 

最近では、アメリカでも日本でも高配当銘柄が人気でした。

 

国債で数%の利子を受け取っていた投資家からすると、自然と高配当銘柄が投資対象になります。

 

金利が上昇すると、4~5%の高配当銘柄と、よりボラティリティの少ない2~3%の国債が競争します。

 

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もしも株式市場が暴落したとき

 

株式市場が暴落を始めると、多くの投資家の資産価値は一気に下がります。

 

リーマンショック時に日経平均が半分になったことを考えると、それ以上に持ち株が下がる可能性は高いです。

 

わたしは、個別銘柄にしか投資していないため、暴落の影響をもろに受けます。

 

ある程度これはそういうものだと、許容してく必要があります。

 

許容できないのであれば、いますぐにすべての株を売却して銀行にお金を預けるべきです。

 

資産が半分以下になると心構えをしておけば、冷静に市場を眺められます。

 

金融危機のときはすべての銘柄が、相場全体が悲観的な雰囲気に包まれ、参加者の心理だけで大きく株価を下げます。

 

しかし、焦って決断を下す必要はなく、最低でも半年程度は黙って市場を傍観しておけばいいです。

 

暴落が少し落ち着いてきたころに、持ち株の四半期の営業利益の数値を見て、本業のビジネスとそれほど関係ないと判断したら、買い増しする必要があります。

 

本業のビジネスが金融危機と直接関係ないのであれば、暴落は資産を倍増する大きなチャンスになるからです。

 

個人的には、インフラ関連の株はそれほど下がらないのではないかと考えています。

 

国内志向のインフラ関連の銘柄は、世界経済の影響をそれほど大きく受けないので、安心して見ていられます。

 

大きく値を下げたら、四半期の数値を見るまでもなく買いに入るつもりです。

 

また、インフラ関連だけでなく、銀行株も大きなチャンスになります。

 

銀行株はすでに、リーマンショックに近い水準まで落ち込んでいますが、さらに暴落するかもしれません。

 

特に日本の銀行株は、日本国債をひたすら買い進めるという、退屈で堅実な仕事をしてきたので、暴落がはじまったら真っ先に買いたい銘柄のひとつです。

 

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現金を増やしておくことが一番たいせつ

 

金融危機をチャンスに変えるために、一番たいせつなことは現金を増やしておくことです。

 

手持ちのキャッシュがなければ、身動きが取れず、下がり続ける保有銘柄をじっと見守る事になります。

 

暴落してから現金を準備しようとすると、持ち株をいくらか売却する必要がでてきてしまいます。

 

暴落時に株を売るのは、長期投資家が一番やってはいけないことです。

 

手持ちのキャッシュを増やすために、2017年は節約と副業に力を入れようと思っています。

 

2016年は保有銘柄が大きく下げましたが、安定して得られるサラリーマンの収入の有難さを改めて実感しました。

 

まだまだ買いたい銘柄はたくさんあります。

 

米国株は歴史的最高値の水準ですが、大きく下げたら米国株に手を伸ばしたいなと思っています。

 

日本に在住する以上は、より多くの情報を得られる日本株に投資するメリットはありますが、人口減や社会保障費増などを考えると、日本株のメリットは先細っていくと考えています。

 

来年は銘柄選択よりも、節約に力を入れたいと考えています。