セミリタイアしたサラリーマン投資家
2017年夏にセミリタイアし、海外と日本のデュアルライフを目指します

2016年暴落を予言する書籍が増えている

 

報道やインターネットで発言するだけでなく、著書としても暴落関連の本が多数出版されています。

 

発言するだけではなく、1冊の本として書ききれるほど暴落するまでのタイムラグが長いのかもしれません。

 

いつ発生するかは誰にもわかりませんが、暴落が発生することはもはや周知の事実です。この状況を見てリフレ派の学者はなんというでしょうか。

 

リフレ派の主張は、政府・中央銀行が数パーセント程度の緩慢な物価上昇率をインフレターゲットとして意図的に定めるとともに、長期国債を発行して一定期間これを中央銀行が無制限に買い上げることで、通貨供給量を増加させて不況から抜け出すことが可能だと考える主張です。

 

リフレ派である浜田宏一氏は、内閣官房参与として政権に異次元緩和というリフレ策を提唱しています。両氏は、2013年4月からの異次元緩和の仕掛け人です。

 

日銀の黒田総裁と副総裁もリフレ派です。

 

暴落を予言する本


■世界同時 超暴落
2016/8/25

 

内容:
ドイツ銀行破綻が世界の時限爆弾で、2016年秋から始まる世界同時暴落は避けられません。

 

ドイツ銀行のデリバティブ保有はドイツGDPの19倍の75兆ドル、日本円で8000兆円。リーマンショックで失われた世界の資産はおよそ80兆円、その100倍の損失が発生している。

 

その引きがねは2015年夏からの株式暴落とギリシャ国債の破綻さらにスイスの総合資源会社グレンコア社に貸した10兆円の焦げ付きです。I

 

「ドイツ銀行がメルトダウンすれば、現在の金融体制で最大規模の汚染流出源となり、最悪の事態になる」という内容が記されている。(P187~190)


■2017年 日銀破綻:マイナス金利・異次元緩和の崩壊で激変する金融市場
2016/6/30

 

内容:
黒田日銀のマイナス金利・異次元緩和の副作用が、2017年5月に炸裂する。マイナス金利により国債保有を控え始めた国内銀行。やがて日銀は債務超過に陥り、国際マネーの餌食となる! 2017年から始まる円高から円暴落、株式大暴落へのシナリオを読み解くと同時に、アメリカ、欧州、中国などの世界情勢の変化を解説。

 

■英国EU離脱の本当の理由!? いよいよドイツ発 金融恐慌が始まる!
2017/7/30

 

内容:
ドイツ銀行、8000兆円損失の衝撃。世界恐慌から金融恐慌に進む世界。

 

①デリバティブ取引75兆円(ドイツ国家予算の3倍)の取引を行い、レバリッジを数百倍かけた為、2015年夏からの株の暴落により8000兆円大損しています。

 

②スイスの総合資源会社グレンコア社に10兆円貸し付け、グレンコア社は商品先物取引で失敗し、回収不能になってます。

 

③ギリシャ国債の大量保有とCOCO債(銀行経営が悪化した時に投資家に損失を転嫁できるハイブリッド証券)を6000億円発行しており、株の暴落によりCOCO債の相場が暴落しています。

 

多くの著名な海外アナリストが、2016年から2017年にかけて、ドイツ銀行ショックにより世界の株価は75%下落すると予測しています。

 

■欧州壊滅 世界急変: 「英EU離脱」で始まる金融大破局の連鎖
2017/7/29

 

内容:
英国の国民投票の結果、予想外のEU離脱が決定した6月24日以降、世界では経済の乱高下が繰り返され、移民問題やテロ問題が拡大、2017年の仏・独・蘭での選挙により欧州分裂が現実となる可能性が高まっている。

 

一方で英国と蜜月関係を築いた中国への影響も大きく、AIIBは先行き不透明となり、さらに仲裁裁判所で南シナ海の支配権も否定され習近平政権は暴発寸前。米国大統領選の帰趨、混乱する世界の行方と参院選後の日本の変化を読む。

 

■ユーロから始まる世界経済の大崩壊: 格差と混乱を生み出す通貨システムの破綻とその衝撃
2016/9/21

 

ノーベル賞経済学者が、ついにやってくるユーロ破綻を緊急警告! イギリスのEU離脱、ドイツ銀行の破綻危機、再燃するギリシャ問題など、くすぶっていた爆弾がいよいよ炸裂する。

 

とくに2017年はフランス大統領選挙、ドイツ総選挙があり、欧州分裂とユーロ瓦解が一気に進む可能性も指摘されている。ユーロ危機の根本原因は何か。そしてこれから世界に何が起こるのか。解決の糸口はあるのか。わかりやすく解説する。日本への特別寄稿付き。

 

第一部「危ういヨーロッパ」

第1章「危ういユーロ」
第2章「ユーロを構築した経済学の誤り」
第3章「ヨーロッパのお粗末な成果」<br />

 

第二部「誕生時からの欠落品」
第4章「単一通貨が機能する条件とは?」
第5章「不況を生み出す拡散型システム」
第6章「不平等を拡大した欧州中央銀行」

 

第三部「破滅を呼ぶ見当違いの政策」
第7章「いかにしてトロイカ政策は危機当事国を締あげて、不況へ落とし込んだのか」
第8章「失敗の上塗りをする構造改革」

 

第四部「世界経済が前へ進む道」
第9章「機能するユーロ圏の創設」
第10章「円満な離婚は可能なのか?」
第11章「柔軟なユーロをつくる」
第12章「未来へ向けて」


■超金融緩和からの脱却
2016/8/2

 

内容:

マネーを増やしてもインフレにならない理由を的確に解説した名著。

 

白井さんが審議員だった時は日銀は量の限界を決して認めなかったが、
いまでは半ば認めて量の増加率を3%ほど減らすことが決まった。

 

黒田総裁も金融政策の限界を言いただすようになった。