セミリタイアしたサラリーマン投資家
2017年夏にセミリタイアし、海外と日本のデュアルライフを目指します

英語ができる人とできない人で年収が「210万円」違う

本田直之
「レバレッジ英語勉強法」

 

年収をあげることを目的に英語を勉強しているサラリーマンがたくさんいます。英語力の違いによって年収とどれくらい関係があるか調べてみました。

 

 

英語ができる人の平均年収は「704万円」

 

様々な調査結果がテレビや雑誌で語られているので、正確な統計はありませんが、Presidentの雑誌によると、以下のような調査結果があります。

 

仕事をしている30~40代男女1000人

 

英語ができる人
TOEIC760点以上、TOEFL540点以上、英検準1級以上
平均年収704万円

 

英語ができない人
平均年収494万円

 

差210万円

 

ダイアモンドオンラインでも、英語の年収あるなしで年収が30%違うというコラムがあります。

 

英語力のあるなしで年収は30%も違う!?

 

このような統計をみると、英語の能力と年収は比例しているように見えますが、個人的にはそう思っていません。

 

サラリーマンの収入は、あくまで本業の仕事がどれだけできるかどうかで決まります。英語は、ただのコミュニュケーションのツールのひとつにすぎません。英語ができても、本業のスキルがなく、仕事にありつけない人はたくさんいます。

 

こういうコラムをみて英語を勉強して年収をあげようと思う人ほど、仕事ができず低収入の人が多いです。

 

本業の仕事ができない人が、英語の勉強に必要以上の時間を掛けてしまうことで、本業の仕事がよりおろそかになり、さらに収入が低くなってしまう方が危険です。

 

例えばこのプレジデントの統計の場合、1000人のビジネスマンに調査していますが、このビジネスマンの平均年収は、英語ができてもできなくても「600万円」です。

 

日本の平均年収は「415万円」前後なので、元にした対象が給料がすでに高い優秀なサラリーマンに偏っています。

 

現代では、テクノロジーが発達したおかげで英語習得における難易度やコストは、数年前よりも確実に下がっています。少し賢い学生であれば、夏休みや春休みを利用して短期留学し、簡単に英語を身に付けきます。

 

英語ができたら高い年収が得られるというよりも、特別難しいわけでもない英語が身に付けられない頭が固いサラリーマンほど、高い給料を得るのは難しいというのがわたしの理解です。

 

英語習得のコストと習得難易度は確実に下がっている

 

英語を勉強するコストは確実に下がっています、そのため英語を取得するのはそう難しくありません。

 

ある程度のレベルであれば、誰でも簡単に英語を習得することができます。

 

ひとむかし前だと、英語を本格的に習得できるのはある程度お金を持った家庭の子だけが、数100万円のコストを掛けて海外に留学し習得していました。

 

現代では、英語が準公用語の発展途上国に行けば、授業料プラス3食付滞在費込み、月に数万円程度で短期留学できます。

 

インターネットのおかげでスカイプを利用して、現地の英語の先生とマンツーマン英会話もできます。毎日30分英会話できて月に掛かるコストは、6000円だけです。仕事の帰り道に、スマホアプリを起動しヘッドホンを付けて話しながら受けることも可能です。


スマホも英語習得に便利なアプリが開発されています。BBCのアプリで移動中でもラジオが聞けるし、英語のニュースを読みながら単語を選択するだけで意味がわかるので、電子辞書を持ち歩く必要もなくなりました。

 

この便利な時代に、TOEICの対策本を開いて机に向かって勉強しているようだと、賢く勉強している人とあっという間に差がつきます。

 

要領がいいと仕事もすぐ覚えるし、英語もすぐ覚える

 

給料が高い優秀なサラリーマンは、要領よく仕事を覚えてるため、本業のスキルがあがり給料も伸びていきます。

 

要領がいいサラリーマンとは、「完璧を目指そうとしない」、「難しく考えすぎずにシンプルに考える」、「マルチタスクを避ける」人です。

 

同じことは英語の勉強でもいえます。英語ができない人は、完璧を目指してまずは文法や単語ばかり気にする、話すときに文法と語順とか難しいことばかり考えて会話にならない、色んな勉強の仕方ばかり探して、どれも中途半端に終わります。

 

単純な話、本業のスキルである程度結果を出しているサラリーマンは、英語を習得するのもそれほど難しくないです。

 

本業のスキルをおろそかにして、英語ばかり力を入れてしまうと、本来の目的を見失ってしまいます。

 

不安をあおる広告に騙されない

 

不安をあおって英語ができないことに危機感を持たせようとすることで、お金を稼ぐビジネスをする側の人間がいます。

 

例えば
「グローバル化の波が一気に押し寄せ、日本のビジネスパーソンは、変わらなければ生き残れない」

 

これだけ聞くと、日々の退屈な仕事に疲れ果てて現状を打破しようと思っているサラリーマンには、まるで英語を習得することで自分の問題が解決できると勘違いしてしまいます。


こういう広告は、そういうサラリーマン層をターゲットに作られます。

 

これは80年代とか、数10年前も昔から言われている事ですが、いまだにそういう世の中にはなっていません。

 

現実問題、日本人にとってビジネスの場で英語を使う需要というのはそれほど高くありません。

 

日本は少し前までは、世界で2番目の経済大国なので、日本とビジネスする場合は多くの国は日本語に合わせてくれます。他国にとって、日本は言葉の壁を越えてまで進出したい魅力的な市場です。

 

また日本の貿易輸出相手国は、アメリカ「20.1%」、EU「10.6%」、アジア圏は「53.3%」です。アジアとの貿易量は年々増加傾向にあります。

 

アジアの国と日本のサラリーマンがビジネスするときに、お互いがネイティブでない英語を選択するでしょうか。

 

唯一例外は中国くらいです。

 

アメリカのシティグループによると、2050年には中国のGDPは日本の「13倍」まで成長すると予測しています。

 

海を挟んだすぐ隣の国に13倍の巨大市場があります。中国からしてみたら、自分の国より13分の1しかない小さな市場に、日本語を覚えてまでビジネスをする必要性はなくなります。

 

将来のことを考えて言語を選択するのであれば、英語よりも中国語を勉強するべきです。

 

英語を勉強する場合も、ありきたりな広告や不安をあおる雑誌などに惑わされずに、しっかりとした目的を持って勉強すべきです。