サラリーマン投資家
2017年夏にセミリタイアし、海外と日本のデュアルライフを目指します

財務諸表を読む力⑩ 純利益が右肩上がりであること

財務諸表を読む力① バフェットの財務諸表を読む力 58のルール
財務諸表を読む力② 財務諸表は家計簿で考えるとわかりやすい
財務諸表を読む力③ サラリーマン投資家がバフェット銘柄を探す
財務諸表を読む力④ 賢明な投資家は投資で余計な税金を払わない
財務諸表を読む力⑤ PERが10倍以上の銘柄は買わない
財務諸表を読む力⑥ 売上粗利益から優良企業を判断する
財務諸表を読む力⑦ 営業経費から優良企業を判断する
財務諸表を読む力⑧ 支払利息から優良企業を判断する
財務諸表を読む力⑨ 資産売却益のような経営外の事は排除する
財務諸表を読む力⑩ 純利益が右肩上がりであること

 

「バフェットの財務諸表を読む力
 大不況でも投資で勝ち抜く58のルール」

 

売上からすべての経費と法人税率「40%」を引けば、会社の「純利益」が得られます。競争優位性を判断する際に、純利益を2つの側面から判断します。

 

ひとつは、過去の決算書を比べて長期的に右肩上がりで成長しているか。もうひとつは、競争優位性は「永続的」(これかもら続く)なのか。

 

ここで注意するのは、1株あたりの利益は比較しないことです。企業の1株あたりの利益を見る投資家は多いですが、企業が自社株買いを行うと、純利益自体が増加していなくても、上昇するからです。自社株買いは、発行済株式総数を減らすので、純利益を割る際の分母が小さくなるからです。

 

当然ながら永続的競争優位性を持つ企業は、競合他社と比べて売上高に占める純利益の割合が高い傾向があります。重要なのは売上高の大きさはあまり関係ないということです。売上高が大きく、純利益の割合が「5%」しかない企業よりも、売上高が小さくても、純利益の割合が「20%」ある企業の方が、投資家をよりリッチにします。

 

例えば、航空業界の厳しい競争体質の企業では、純利利益率の割合が「5%」と低く抑えられています。これは業界の構造自体がそうなので、ここの企業で超えられる壁ではないということになります。

 

優良企業は純利益率の「20%」

 

バフェットは純利益率の「20%」が優良企業だと述べています。これが長期的に「20%」以上で推移してきた企業は、すでに何らかの長期的競争優位性から恩恵を受けている可能性が極めて高いです。

 

日本企業で長期的に「20%」の純利益率をあげている企業というと、それだけで数社しか残らないような気がします。スクリーニングしたことはないのでわかりませんが。

 

日本企業であれば、純利益率が「10%」で優良企業、「15%」で超優良、「20%」で超々優良と考えていいのではないでしょうか。